このたびマタハラNetはYouTube公式チャンネルを開設し、企業等の管理職や人事担当者を対象とし、職場のマタハラ・パタハラ防止に役立つ動画2本を公開しました。解説いただくのは、人事コンサルタントの加藤貴之氏（Carrier Design Consulting & Lab.代表）です。

男性の育休取得率の公表が義務づけられるようになった昨今、マタハラやパタハラは過去の話になったでしょうか？答えはNOです。
・育休取得の希望を伝えたら「いまは取らせられない」と言われた
・子どもの体調不良で休みが多いと、上司や同僚の当たりがキツくなった
・つわりで休んだら、雇用形態の変更を強要された

マタハラNetには依然として多くの声が寄せられており、中には法令違反と思われる事案もあります。マタハラやパタハラは当事者の努力だけで避けられるものではなく、組織のしくみとして防止していく姿勢が求められます。マタハラやパタハラに問題意識をお持ちの方、働き方に制約のあるメンバーが多く組織づくりに悩んでいる方、ぜひご視聴ください。

「サポーター制度」がパタハラ・マタハラを防ぐカギ【管理職・人事担当者向け】～パタハラ・マタハラのない職場環境のために企業ができることPart1

▼目次＝＝＝
■マタハラ・パタハラとは？
■ハラスメントする側の心境
■企業がマタハラ・パタハラに対処するメリットは？
■サポーター制度①金銭的施策
■サポーター制度②評価的施策「他部署留学制度」

▼概要＝＝＝
マタニティ/パタニティハラスメントに正しく対処することは、倫理的に大切なことはもちろん、企業にとっても大きなメリットがあります。 しかし、「なくそう」と、漠然と呼びかけるだけでは防止することはできません。 背景を理解し、適切な施策をとることが必要です。 そもそも、どうしてハラスメントはおこるのでしょうか？そして、具体的な施策とは？

「休業者バックアップ態勢」でしなやかな組織を作る【管理職・人事担当者向け】～パタハラ・マタハラのない職場環境のために企業ができることPart2

▼目次＝＝＝
■前回のおさらい：「サポーター制度」
■休業者バックアップ態勢：最初のステップは「業務の２分類」
■事例紹介①：社内留学制度
■事例紹介②：男女問わず最低1ヶ月の育休を取得
■事例紹介③：経験者のノウハウのシェア

▼概要＝＝＝
マタハラ・パタハラは出産や育児をする人にしか関係ないと思われがちですが、本当にそうでしょうか？ 産休・育休をシンプルに「欠員」と捉えると、介護や体調不良といった急な欠員と変わりません。産休・育休を取得しやすい環境を考えることは、全社員にとって働きやすい環境を整えることになるのです。 今回は急な変化に強い組織になるため、普段からできる「休業者バックアップ体制」に焦点を当てます。