学校の先生たちのマタハラ、パタハラについて、教育新聞から取材を受けました。代表理事の佐々木のほか、パタハラ、マタハラの当事者の先生たちにも取材に協力していただきました。有料記事となりますが、ぜひご一読いただきたいと思います。

【産休・育休と教員不足（上）】 取得する教員の「後ろめたさ」

教員不足の要因の一つとしてしばしば指摘されるのが、産休・育休を取得する教員の増加だ。文科省の「公立学校教職員の人事行政状況調査」によれば、新規に育休を取得する人は年々増加している。また同省の「『教師不足』に関する実態調査（2021年度）」では、不足が発生した自治体の約8割が「産休・育休取得者が見込みより増加した」ことを挙げている。背景には、子育て世代に当たる20代・30代の教員の構成比が拡大していることがある。産休・育休を取得する当事者の教員、周囲で支える教員は、どんな困難に直面しているのか、話を聞いた。

【産休・育休と教員不足（上）】 取得する教員の「後ろめたさ」秦 さわみ
教育新聞 報道記者

実は、マタハラNetに寄せられる相談うち、教育現場で働く方々からのものはトップクラスの件数です。女性も多い職種のため、育休から復帰するケースは多いですが、「いまは妊娠しないでほしい」などと言われたり、迷惑がられたり、さまざまな不利益を被ることがあるようです。記事からは、育休取得に対して職場でどう対処するか、現場任せの実態も見えてきます。